物件が違えば担当者も変わりますが、会社の技術水準の傾向はわかると思います。元来、技術者にはコスト以前に「よいものをつくりたい」という気質をもつ方が多いのですが、不況が続く昨今の環境では、建設コストにしわ寄せがいく例も多く、ひいては施工に挑わる方々のモチベーションの維持も年々難しくなっています。前述の体制が実際の現場で実行に移されなければ意味がありません。自社の社員ではコストがかかるため、現場所長が協力会社の社員である例も見受けられます。会社としての責任をフォローできる体制であれば、そのこと自体は問題は少ないと思われますが、まかせっ放しではいけません。まかせっ放しが直接施工する協力会社まで至れば、管理者不在という事態にもなりかねないのです。発注者側が無理なコストで押し付け、コストが厳しいから管理もおざなりになり、雑な工事のままに進んでしまう……欠陥の多くがそんな要因から生じていることにも目を向けなければなりません。その事業に実際に携わる人の力量によってマンションの良し悪しが左右される部分が大きいので一概に判断できない面もありますが、企業ポリシーがしっかりしていれば、おのずとその事業に桃わる人の能力や姿勢に現われてくるものではないかと思います。